@article{oai:kpu-m.repo.nii.ac.jp:00002374,
 author = {岡野, 明美 and Okano, Akemi},
 journal = {京都府立医科大学看護学科紀要, Bulletin of School of Nursing Kyoto Prefectural University of Medicine},
 month = {Dec},
 note = {京都府立医科大学医学部看護学科, School of Nursing Kyoto, Prefectural University of Medicine, 本研究目的は、認知症高齢者の生活支援に向けた地域包括支援センター保健師のコーディネーションの実態を明らかにし、今後の示唆を得ることである。
研究方法は、全国4,557施設ある地域包括支援センターで勤務する保健師を対象に、郵送法による無記名自記式質問紙調査（57項目）を行った。分析方法は、質問項目の単純統計と地域包括支援センター保健師勤務年数（3年未満と3年以上）の比較を行った。
全国4557施設の地域包括支援センター長宛に研究協力の意向確認を行い、協力の得られた414施設、499名に調査票を郵送し、コーディネーションに関する質問項目全てに回答のあった314名（有効回答率62.9％）を分析対象とした。認知症高齢者の生活支援に向けたコーディネーションについて、認知機能の低下と受療状況をアセスメントし、介護保険サービスにつなぐことは、地域包括支援センター保健師の4割がかなりまたは十分に実施できていた。コーディネーションの課題は、行動心理症状、治療放置、金銭管理困難な状態の認知症高齢者をサービスにつなげるための働きかけや、認知症高齢者の支援課題を地域住民と共有し、地域社会資源の創出のためのコーディネーションであることが示唆された。また地域包括保健師勤務年数の関連では、3年未満群と3年以上群に関連が見られ、〈かなり・十分実施しているとそれ以外〉の回答区分において、質問項目全体を通じて8割の項目に3年以上群の回答割合が高かった。3年未満群では、医療機関や居宅介護支援事業所、インフォーマル資源へのコーディネーションにも課題が見出された。},
 pages = {29--39},
 title = {認知症高齢者の生活支援に向けた地域包括支援センター保健師のコーディネーションの実態（2）},
 volume = {29},
 year = {2019},
 yomi = {オカノ, アケミ}
}